半導体工場の調達仕様に「JIS B 9927 準拠」と書いてある。手元には EN 1822 の報告しかない——これで納品できるか?

JIS フィルター試験体系

JIS(日本産業規格)のフィルター関連規格は単一文書ではなく、役割分担が明確なファミリーだ。この構造を理解すれば、顧客が投げてくる各種番号で混乱しない。

JIS フィルター試験体系の全体像

一般空調から HEPA/ULPA まで、JIS は異なる規格番号で分担 — 最終的にすべて ISO 国際規格に対応

規格番号名称適用範囲ISO 対応
JIS B 9901一般用エアフィルタの性能試験方法基礎方法論(B 9908 に移行)
JIS B 8330送風機の試験及び検査方法ファン圧損 / 風量基準(フィルター圧損試験で引用)
JIS B 9908換気用エアフィルタの試験方法初効 ~ 中効(G1–F9)ISO 16890
JIS B 9927HEPA/ULPA フィルタの試験方法HEPA / ULPA(H13–U17)ISO 29463

JIS B 9901(一般用エアフィルタの性能試験方法)と JIS B 8330(送風機の試験及び検査方法)は、B 9908 / B 9927 の方法論的基盤となった初期規格。新設計では通常 B 9908 + B 9927 を直接引用するが、既存設備の保守文書では B 9901 がまだ引用される場合がある。

主なメンバー:

JIS 番号対象範囲平たく言うと
B 9927高効率フィルター分級・試験(ISO 29463 / EN 1822 対応)HEPA / ULPA の「マスター規格」
B 9901高効率フィルター性能試験方法(旧規格)初期の HEPA 効率試験法
B 8330一般換気用フィルター性能試験方法非 HEPA(粗塵・中性能)の試験
B 9908一般換気用フィルター分級(ISO 16890 対応)オフィス空調グレードの「マスター規格」

要するに:B 9927 は HEPA 以上、B 9908 は一般空調以下をカバー。B 9901 と B 8330 はより古い試験方法で、多くの日本工場の既存仕様書がまだ引用している。

B 9901 と B 8330 がいまだに引用される理由

B 9901 は日本最初期の HEPA 試験規格の一つで、DOP 法(DOP エアロゾルで透過率試験)とパーティクルカウント法の基本手順を定義した。歴史的位置づけは米国の MIL-STD-282 に相当——後の新規格はすべてこの上に立っている。

B 8330 は一般換気用フィルターの試験方法で:

  • 比色法(重量法):入出口のダスト質量差を測定
  • 計数法:パーティクルカウンターで粒径別効率を測定
  • 圧損試験:定格風速での初期圧損を測定

どちらも技術的には B 9927・B 9908 に置き換えられているが、日本の産業界には特徴がある:既存設備の受入検査仕様は容易に変更されない。多くの半導体・製薬工場の SOP は何年も前に書かれ、B 9927 がカバーしているにもかかわらず B 9901 を引用し続けている。

実務上のポイント:日本の顧客仕様書に B 9901 とあっても「それは古い」と言ってはいけない。B 9927(= ISO 29463 等価)準拠の報告を発行し、付記で「B 9927 は B 9901 の全試験内容を包含」と説明するのが正解。

B 9927 と EN 1822 / ISO 29463 の比較

B 9927 は ISO 29463 の JIS 国内転化版で、技術的にはほぼ完全に整合:

JIS フィルター試験規格 vs EN 1822 対照

JIS B 9908 が中低効率、JIS B 9927 が HEPA/ULPA — B 9927 は EN 1822 / ISO 29463 と高い整合性

比較項目JIS B 9908(中低効率)JIS B 9927(HEPA/ULPA)EN 1822(参考)
対象フィルター一般空調用(初効~中効)HEPA / ULPA 専用EPA / HEPA / ULPA(E10–U17)
試験粒子大気塵 / 人工塵DOP / PAO(MPPS)DOP / PAO(MPPS)
効率分級質量法 + 計数法(粒径別)99.97% / 99.99% / 99.999%…99.95% / 99.995%…(MPPS 基準)
スキャンリーク試験—(対象外)高効率品は逐枚スキャンH14 以上逐枚スキャン
圧損要求初期 + 終期圧損初期圧損(定格風量)初期圧損
ISO 29463 との関係対応なしISO 29463 に直接対応ISO 29463 の元

JIS B 9908 は一般空調用フィルター(EN 779 / ISO 16890 相当)。JIS B 9927 は高効率フィルター専用。両者で初効から ULPA の全範囲をカバー。JIS B 9901 / B 8330 は旧世代の汎用試験法で日本では依然引用されるが、新プロジェクトでは B 9908 + B 9927 に移行。

比較項目JIS B 9927EN 1822 / ISO 29463
等級記号ISO 29463 の E10〜U17 を引用E10〜U17
試験粒径MPPSMPPS
スキャン試験H13 以上必須H13 以上必須
エアロゾル種DEHS、PAO 等DEHS 等
圧損試験条件日本慣用面風速欧州慣用面風速
報告形式JIS 形式EN / ISO 形式

実質的な違いは技術仕様ではなく市場慣行

  • 日本の顧客は JIS 番号の報告を好む(内容が ISO 29463 と同じでも)
  • 圧損試験の面風速が欧州と異なる場合がある(日本は 2.5 m/s、欧州は 1.0 m/s が多い)
  • 報告は日本語で JIS 規定のフォーマット

日本の工場はどう指定するか

日本の半導体工場との取引では、仕様書に以下のような記載がよく見られる:

記載 1:「JIS B 9927 に準拠し、H14 以上」 → 最も直接的。「ISO 29463 H14 以上」と等価。EN 1822 H14 報告も等級対照付きで受入可。

記載 2:「JIS B 9901 による DOP 法にて、透過率 0.005% 以下」 → 旧記載だが技術要件は明確。B 9927 / ISO 29463 方法で 99.995%(= H14)達成すれば満足。報告に「B 9927 で試験、B 9901 の DOP 法等価内容を包含」と付記。

記載 3:「EN 1822 相当の性能を有すること」 → 日本工場が国際主流を認識済み。EN 1822 または ISO 29463 報告をそのまま提出。

記載 4:「IEST RP-CC001 Type C 以上」 → 米国親会社との関連がある日本工場で散見。IEST 報告、または EN 1822 H13 + 等級対照を提出。

日本フィルターメーカーの試験報告の読み方

日本の主要高効率フィルターメーカー(例 NIPPON MUKI)の出荷報告は通常以下を含む:

説明
型番製品型番
等級H13、H14、U15 等(ISO 29463 / JIS B 9927 記号)
面風速試験風速(m/s または m³/min)
初期圧損初期圧力損失(Pa)
全体効率全体効率(%)
MPPS最大透過粒径(μm)
局部透過率スキャン最悪点の透過率(%)
試験方法引用 JIS / ISO 番号

報告に「全体効率」はあるが「局部透過率」がない場合、H13 以上であればスキャン未実施の可能性がある——EN 1822 / ISO 29463 / JIS B 9927 の H13 以上要件を満たさない。サプライヤーにスキャン報告の追加発行を要求すべき。

日本メーカーの耐高温 HEPA の特殊試験については 500°C 耐熱 HEPA 発ガス試験 を参照。

よくある質問

Q:JIS B 9908 と ISO 16890 は同等か?

A:技術的に整合。JIS B 9908 は ISO 16890 の国内転化版で、分級方式(ePM1 / ePM2.5 / ePM10 / Coarse)は同じ。B 9927 / EN 1822 との関係は「別領域」——B 9908 は MERV 級の一般空調フィルター、B 9927 は HEPA 以上。互いに代替しない。ISO 16890 の詳細は ISO 16890 規格紹介 を参照。

Q:1 枚のフィルターで EN 1822 と JIS B 9927 の両方を取得できるか?

A:できる。両者の技術的核心(MPPS 試験、三段階フロー、等級記号)はほぼ同一で、両規格の校正要件を満たすラボで試験すれば二重報告が可能。大手グローバルフィルターメーカーは既にこれを行っている。

Q:仕様書に B 9901 と書いてあるのは古いのか?

A:B 9901 の試験方法は技術的に B 9927 にカバーされるが、引用する仕様書が「無効」とはならない。正しい対応:B 9927 報告を発行し、「B 9927 は B 9901 の全試験内容を包含」と付記。日本の顧客に「仕様書が古い」とは言わないこと——日本の商習慣では摩擦を生む。

Q:JIS フィルター試験の圧損定義は?

A:JIS B 9927 の圧損試験は EN 1822 / ISO 29463 と同一ロジック:定格面風速でフィルター上下流の静圧差を測定。違いは日本慣用面風速が欧州と異なりうる点(日本は 2.5 m/s、欧州は 1.0 m/s が多い)。同一フィルターでも JIS 報告と EN 報告で圧損値が異なることがあるが、品質の問題ではなく試験条件の違い。比較時は面風速の確認を。

Q:JIS 認証なしで日本の工場に納品できるか?

A:顧客仕様次第。「JIS B 9927 準拠」と書かれていれば厳密には JIS 報告が必要。ただし実務上、EN 1822 または ISO 29463 報告+等級対照表を提出すれば大半の日本顧客は受入可能——技術的等価を認識しているため。本当のハードルは「どの規格の報告か」ではなく「入荷検査に通るかどうか」。